極上のかかりつけ医の見つけ方
今通っている歯医者があなたにとって最良の歯医者かを見極める方法をお伝えします。
今あなたが通っている歯医者は歯を残す治療をしてくれていますか。もしくは、そういう提案をしてくれているでしょうか。
歯科クリニックの数は今コンビニエンスストアの数を抜いて全国で69,000クリニックあります。その中から信頼ができるかかりつけ医を探すのはとても難しいと思います。
どのようにして探すのか そんなお話を今日はさせていただきます。
ネットの口コミや紹介記事の見分け方
ネットの口コミや紹介記事のを読んでその歯医者に予約をすることもあるかも知れませんが全てそれを信じて鵜呑みにしてしまうのはとても危険です。口コミやネット予約サイトの紹介記事には有料で 良い記事を投稿するといったステマ（第三者の評価を装った広告の略称）が紛れています。
テレビCMを流している歯科医院では年間約１億円の広告宣伝費用を使っています。そのコストは 治療費から出ていると考えると派手な広告や宣伝をやっている歯科医院はあまりお勧めできません。
あなたはどこで 良い歯医者だと判断されますか?
[早い][治療費が安い][いつも混んでいる]この3つの評価から判断されることが多いのではないでしょうか。
実際は保険診療が安いから、短い時間で多くの患者を治療すると言う現実があり混んでいることもあります。
治療の質や誠実さと全く関係していません。むしろ予約を制限して30分単位で治療時間を確保してくれる歯医者さんを選びたいと思います。
ホームページに専門分野を明記しているか
ホームページに専門分野や出身校などの経歴を掲載していない歯科医は避けた方が賢明かと思います。
日本人が歯を失う原因の約4割が歯周病です。 歯周病の適切な治療を受けていない患者が多いと聞きます。歯科医や歯科衛生士が専門的な訓練や経験を積んでいないことが要因の1つでもあります。資格を盲信するだけではいけませんが歯周病の「専門医」「認定歯科衛生士」は一定の質を担保していると考えて良いでしょう。
マイクロスコープを使っているか
歯を残す最後の砦でとも言えるのが「根管治療」です。直径0.3ミリの根管（歯根の中の神経や血液が通る管）から感染した神経組織等を除去・消毒して根管を封鎖します。今までの根管治療は根管の奥まで よく見ることができず手探りでした。こうした難易度の高いケースはマイクロスコープ（歯科用顕微鏡）で拡大・可視化する治療の方が成功率が高いです。根管治療の専門医は必ずマイクロスコープを使用しています。
売上優先の「予防歯科」を見抜く方法
予防歯科は今、歯科業界ではトレンドになっています。歯科衛生士が患者のセルフケアの問題点を見つけ、一緒に解決していくのが基本となっています。
予防歯科を謳う歯科医院の中には患者の口腔ケアよりも売り上げを優先するところもあります。 予防歯科を入り口にして、自費の検査、セラミック、インプラント、ホワイトニングなどの収益性の高い治療に
誘導することを勧めています。もし、セルフケアの指導はおざなりで、自費の治療ばかりすすめてきたら。セカンドオピニオンを取るか転院を考えた方良いかもしれません。
極上のかかりつけ歯科医の探し方 ６つのポイント
同じ日付の口コミが並んでいたら要注意
同じ日付が多い、短期間に集中、具体性がない、当たり障りのない口コミは信用しないほうがいい。やらせの疑いあり
「抜きましょう」と言われたら他の歯医者さんに相談しましょう
抜歯以外に根管治療、専門性の高い歯周病治療などで歯を残せる方法もある。こうした治療の選択肢を提示しない歯医者ならセカンドオピニオンを受ける
歯周病治療は、専門資格に注目
高い専門性を持った歯科医や歯科衛生士でなければ適切な歯周病治療ができない。日本歯周病学会、日本臨床歯周病学会の専門医もしくは専門歯科衛生士の有資格者が1つの目安
根管治療にマイクロスコープを使っているか
歯を残すための最後の砦が根管治療。難易度の高い症例ではマイクロスコープと、従来型の手さぐり治療とは、成功率に格段の差が出るので重視したい
治療方針を丁寧に説明するか
保険診療や自費診療には患者が知らないメリット・デメリットがある。長い目で見ると自費診療の方が良い場合もあるので 丁寧に説明をしてくれる歯科医は信用できる。
セルフケアを熱心に指導する歯科医院は信用できる
虫歯や歯周病の大半はセルフケアに原因がある。ブラッシングだけでなく、デジタルフロス、歯間ブラシを使った正しいセルフケアを指導してくれる歯科医院を選びたい
トラブルの多いクリニックチェックリスト
最後に
トラブルを避けるためには、治療に一切の疑問を残さないことが大切です。今回は後悔しない歯科クリニックの探し方をお伝えしました。時には患者さんの方から「質問してもいいですか」と問いかけてみてください。いい顔をしないドクターのいるクリニックであればセカンドオピニオンを検討してみてください。
参考：プレジデント2021年12/3号
